地震予報の可能性は？
天気予報のような「地震予報」の実現を目指し、国内外のトップクラスの大学や研究機関が、地震を予測する精度を競う検証実験が始まっています。地震予報の実用化は近いのでしょうか？（以下抜粋）
■内外研究者競う
広島市で１０月下旬にあった日本地震学会で、国内外の５機関、計２５チームが取り組んだ３カ月予測の結果が初めて公表された。東京大、京都大、スイス連邦工科大など参加機関の研究者が立ち会った公開の答え合わせのようなものだ。
ルールは（１）日本列島（２）日本列島と周辺海域（３）関東地方、の三つのテスト地域をそれぞれ約１０キロ四方の格子（（３）は約５キロ）に区切り、３カ月間にマグニチュード（Ｍ）４以上の地震がどこで何回起きるかを当てる。さらに地震の規模や場所の分布など四つの評価指標がある。これらをバランス良く予測したものが「良い予測」というわけだ。
０９年１１月〜１０年１月の対象期間中、日本列島ではＭ４〜５級の地震が１５回起きた。（１）のテストに参加した４機関９チームのうち、これに最も近かったのが１２．４５回と予測した京大のチーム。逆に最も遠かったチームは３０．７９回と予測した。京大チームは他の指標でも、誤差の範囲内とされる高水準の成績を残し、東大など他の２チームと共に総合評価で「合格」と判定された。
国内で仕切り役を担う東大地震研究所の平田直所長（地震学）は「治験で薬の有用性を確認するように、地震の予測も科学の実証に乗せる」と狙いを話す。１日、１年、３年単位の検証実験も同時進行しており、それぞれ予測プログラムを国際公募している。
■日本以外でも
検証実験は、米研究機関が中心になった世界的な研究計画の一部。日本の他にも米カリフォルニア州やイタリアなどの地震多発地域を「実験場」とみなし、追試を繰り返して世界標準の地震予測モデルをつくることが目的だ。０６年に始まり、日本は地震予知研究の一環として０８年から枠組みに参加した。
今回、日本列島を対象にしたテストでは、Ｍ４〜５級の地震の予測は既に一定のレベルにあることを裏付けた。ほとんどのチームが「過去に地震がたくさん起きた場所は今後も多く起きる」という前提でプログラムを作っているためだ。しかし、多くの人が知りたいのは、北海道南西沖地震や阪神大震災のようなＭ７〜８級の大地震。頻度が極めて少ないこれら大地震の予測は、現状の統計学的手法では難しいという。
また、予測網を狭めた場合の正確性にも課題を残した。関東地方に限ったテストでは、参加した７チームすべてが「不合格」。参加した同研究所の楠城一嘉・特任助教は「期間中に発生した伊豆の群発地震の影響があった。三つのプレート（岩板）が複雑に入り組んでいる関東地方はそもそも予測が難しい」と語る。
平田所長は「今回は日本を実験場にした第１ラウンドで、１０回ほど繰り返せばどれがいいモデルか分かるようになる。世界的な研究環境が整いつつある中で、予報に向けた道筋をつけたい」と話している。（毎日新聞）
現時点では、地震予報に対する過度の期待は禁物です。そもそも地震への備えが満足にできていなければ、その予測の効果も半減します。常日頃から心と身の回りの準備をしておくことが肝要ですね。
富士山噴火 道路や鉄道は全て麻痺 深刻な食料危機も
首都直下型地震と東海・東南海・南海の3連動地震、加えて富士山の噴火の危機に立たされている私たち。専門家たちが指摘するこの最悪のシナリオはどんな被害をもたらすのでしょうか？内閣府や専門家の見解を紹介します。
【交通の遮断や食糧の不足も】
富士山が噴火した場合、内閣府の富士山ハザードマップ検討委員会が想定した被害額は最大2兆5000億円にものぼる。同委員会は最悪の場合として、溶岩や火山灰などによって通行不能になる道路は最大1万4600km、運航不能になる飛行機は1日あたり515便、漏電による停電は最大で108万世帯にも及ぶという。
立命館大学歴史都市防災研究センターの高橋学教授は語る。
「日本の大動脈である東海道の主要な道路や鉄道は全て崩壊してしまうでしょう。大地震の後に噴火してしまったら、救援物資も届かなくなってしまう。火山灰に弱い飛行機は飛ぶことができず、食料の輸入も難しくなってしまうでしょう。稲作は0.5cm、畑作や畜産は2cm以上の火山灰で1年間収穫が望めない。輸入が絶たれた状況では飢饉が訪れてもおかしくありません」
【携帯電話もつながらない？】
火山灰が2cm以上積もる場所では、気管支などの健康被害が考えられるほか、農業も不可能となる。しかし、高橋氏が最も危惧するのは、首都圏に集中する通信網だ。
「静岡・山梨から首都圏で火山灰が1cm積もる場所は、大規模な停電が起きる可能性があります。すると、テレビやラジオなど首都圏の通信網が途絶えてしまうだけでなく、大気を舞う火山灰の影響で携帯電話もつながりにくくなる。全国的に何の情報もはいって来ず大きなパニックに陥るでしょう」（前出・高橋氏）
【山体崩壊のリスク】
さらに、死傷者についてはまったく想定していない富士山ハザードマップ検討委員会だが、これに異を唱えるのが、火山活動に詳しい千葉大学大学院理学研究科准教授の津久井雅志氏だ。
「噴火の際に、山の半分から3分の1ほどが崩れる山体崩壊が起きてしまう可能性を政府はまったく想定していません。もし崩れるようなことがあれば、土砂の速さは最大時速100kmを超えることもあります。
川に沿って土砂は流れ、海まで達するでしょう。1792年に雲仙普賢岳が噴火し、山体崩壊が起きたときには1万5000人もの人が亡くなりました。現在の山梨・静岡の人口を考えれば、最低でも15万人、10万世帯にものぼる被害となるでしょう」
気象庁は、今回の地震と富士山噴火の関連性はないとしていますが、東日本大震災直前の大きな前震を軽視していた前科があります。危機意識をしっかりもつ必要がありそうです。
長周期地震動 タワーマンション・オフィスビルが危険！②
（前回の続きです）
≪コピー機が“暴走”≫
〜兵庫県と防災科学技術研究所の共同実験で高層ビルの３０階の室内の揺れを再現すると、固定されていない家具やロッカーなどが倒れ、キャスターがついたコピー機が室内を暴走し壁に穴を開けるなどした。周期が長いからといって「ゆっくりとした揺れ」などと侮ることはできない。纐纈一起・東大地震研究所教授（強震動地震学）は「揺れが大きいとビルの中だけ水道や電気、ガス管が破損し、高層の部屋は孤島のようになる。寝る場所にも気をつけるべきだ」と警鐘を鳴らす。
地震調査委が試作した「長周期地震動予測地図」では東海地震のほか、東南海地震、宮城県沖地震を想定。周期５、７、１０秒の３パターンで、揺れの強さや継続時間などの地域分布を明らかにした。長周期地震動の特性が顕著だった東海地震では、震源付近と同程度の強さで関東平野の広範囲を長周期の揺れが襲い、固有周期が７秒の超高層ビルなどは、２秒弱で約１メートルの速さで揺れると予測された。首都圏ほど広範囲ではないが、大阪平野や濃尾平野も長周期地震動の影響を受ける。
参考：「長周期地震動」による高層建物震動実験（9MB） （防災科学技術研究所）
≪被害は未知数≫
東京、名古屋、大阪を中心とする大都市圏の超高層ビルは、Ｍ８級の大地震がもたらす長周期地震動の洗礼を受けていない。同教授は「長周期地震動は思いがけない遠方から大きな揺れが来る。しかも被害は想像の領域で実際に何が起こるか分からない。予測地図で自分の場所での揺れを確認しておいてほしい」と話す。
超高層ビルの上層階に住居や職場がある人は、どう対処すればいいのか。
通常の地震対策と同様に、家具などの固定は被害軽減に直結する。低層階と違って、エレベーターが止まり避難できない状況を想定し、安全確保策を考えておく必要がある。また、東海地震の場合、長周期の地震波は約１分後に首都圏に到達する。震源が遠い大地震のときには、緊急地震速報などを活用して長周期の揺れに備えることは可能だ。〜
↓東海地震（静岡県の網目部分が震源域）が発生した場合、首都圏で揺れが増幅する可能性があります。↓
（赤い地域ほど揺れが増幅され、ゆっくりした揺れが長く続くとされています。）
関東平野の多くは、河川の堆積物や埋立地でできているため、地盤そのものが弱く、プリンのように揺れが増幅される特性があります。震源から離れていても決して安心はできません。
長周期地震動 タワーマンション・オフィスビルが危険！①
近い将来に発生が懸念される東海地震や東南海地震では、長周期地震動と呼ばれる大きく長い揺れが超高層ビルなど大都市圏の巨大建造物を襲うとされています。
政府の地震調査委員会が公表した「長周期地震動予測地図」（試作版）では、東海地震発生時に首都圏が特に大きな影響を受け、大きな揺れが長く続くことが示されました。高層ビルの上層階は避難や救助活動が困難で、深刻な都市型災害となる恐れもあります。実際にどんな状況になるのでしょうか？
≪ビルを襲う“荒波”≫
地上にいる人がガタガタ、グラグラと感じる通常の揺れは、周期（１往復の揺れにかかる時間）が０・５〜２秒程度。これに対し、周期がおおむね３秒以上の揺れが長周期地震動と呼ばれる。荒波にもまれた船内のように大きな揺れが建物によっては数分間以上も続く。
一戸建てや中低層ビルよりも、超高層ビルや石油タンク、レインボーブリッジなどの長大橋のような大規模建造物への影響が大きいのが、長周期地震動の特性。建造物の規模が大きいほど揺れやすい波長（固有周期）が長いからで、地震の周期と建物の固有周期が一致すると「共振」によって揺れが増幅する。
長周期地震動はマグニチュード（Ｍ）７程度を超える規模の大きな地震で生じる。２００３年の十勝沖地震（Ｍ８・０）では、震源から約２５０キロ離れた北海道・苫小牧で石油タンク火災の一因となった。５年前（０４年）の新潟県中越地震（Ｍ６・８）では、震源から約２００キロ離れた東京都庁（新宿区）などでエレベーターが緊急停止。長周期地震動対策の必要性が浮き彫りになった。
(参考)関東平野が揺れ続けています。＞＞ 新潟中越沖地震のアニメーション（6MB）（出典：東大地震研資料)
宝永地震はマグニチュード９以上 東海・東南海・南海地震 3連動に現実味
東海・東南海・南海地震の震源地になるとされる南海トラフ（海溝帯）で江戸時代に起こった「宝永地震」（１７０７年）はマグニチュード（Ｍ）９クラスだった可能性が静岡大学防災総合センターの石川有三客員教授の研究で判明し、静岡市で始まった日本地震学会で発表されました。宝永地震はこれまで、Ｍ８・６で西日本最大の地震とされてきただけに、今回の研究成果は東海・東南海・南海地震対策に影響を与えそうです。
〜石川客員教授は「東日本大震災の発生により、Ｍ９地震の震度分布や、その後の余震の震度分布が明らかになったことから、宝永地震との比較が可能になった」としている。
石川客員教授は宝永地震による震度分布と発生から１カ月間に余震が起きた地域の面積を東日本大震災と比べた。その結果、震度６だったエリアは宝永地震が５９０キロで東日本大震災の４５０キロを上回った。余震域の面積は東日本大震災の１・４倍だった。
こうしたことから、石川客員教授は「宝永地震の規模はＭ９・１〜９・３の大きさだった可能性が高い」としている。
東海・東南海・南海地震をめぐっては東日本大震災後、宝永地震の震源域が日向灘沖まで広がっていた可能性が指摘されたり、大きな津波被害を起こしたとされる慶長地震（１６０５年）タイプと宝永地震タイプが連動した地震が発生する可能性なども新たに検討されたりしており、Ｍ９クラスの地震モデルの構築が進められている。
しかし、石川客員教授は「従来の宝永地震だけでも東日本大震災より大きな地震だった可能性がある。新しい地震モデルを求めることより、宝永地震がどのような被害をもたらしたのか、実態を改めて調査検討し直す必要がある」としている。
この日、石川客員教授の発表に先立ち、地震予知総合研究振興会・地震調査研究センター解析部の松浦律子部長も「東海・東南海・南海地震が３つ連動したと考えられてきたが、宝永地震に関する過去の研究や文献を精査した結果、全く別物の巨大地震だった可能性がある」とし、宝永地震を再調査する必要性を訴えた。〜（産経新聞）
海洋プレートが沈み込む南海トラフ沿いでは、最大２万５０００人の死者が想定される「東海、東南海、南海」の３連動地震が懸念されており、西の日向灘を震源域とする地震に拡大する可能性も指摘されています。
そして、今回、さらに大きな時間軸での連動（スーパーサイクル説）や新たな地震が議論されていることになります。
南海トラフとは？巨大地震はここから始まる！
■３つの地震
南海トラフとは、四国の南の海底にある水深4,000m級の深い溝（トラフ）のこと。このあたりは非常に活発で大規模な地震発生帯で、ここで起きる地震は、東から東海地震、東南海地震、南海地震と名付けられています。過去３回の地震は、１７０７年宝永の地震、１８５４年安政の地震、１９４４、４６年の昭和の地震です。宝永の地震では３つの地震が同時に発生し、安政の地震では東海・東南海地震の３２時間後に南海地震が発生、昭和の地震は東南海地震の２年後に、南海地震が起きました。 これらの巨大地震の前後には、内陸での地震も頻発しています。宝永の地震では、４年前の１７０３年に元禄の関東地震が発生し、４９日後には富士山が噴火しました。
当時は５代将軍綱吉が治める元禄時代で、１７０２年には赤穂浪士の討ち入り事件がありました。綱吉の死後、悪評高い生類憐れみの令は廃止され、新井白石による正徳の治が行われました。享保の改革を成し遂げた８代将軍吉宗は、当時は紀州藩主でした。
安政の地震の前後にあたる１８４７年〜５８年には５つの地震が発生しました。１８５５年の安政江戸地震では、地盤の悪い小石川の水戸藩邸が倒壊し、尊王攘夷派が力を失って開国派の発言力が増しました。同じ時期、５３年にペリーが来航し、５４年日米和親条約、５９年安政の大獄、６０年桜田門外の変、６７年大政奉還と続きました。
■昭和の地震
１９４４、４６年の昭和の地震に先だって、２３年に関東大震災が発生しました。その後、２５年〜４８年にも４５年の三河地震など９つの地震が続発しました。日露戦争、第一次世界大戦に勝利し、大正デモクラシーを迎えていた日本は、大震災で大打撃を受けました。
翌週出された緊急勅令・治安維持ノ為ニスル罰則ニ関スル件は、その後２５年に治安維持法となり、震災手形は不良債権化し、２７年に金融恐慌を引き起こしました。震災時の流言飛語への反省もあり、２５年にはラジオ放送も始まりました。
さらに３１年満州事変、３２年５・１５事件、３６年２・２６事件、３７年日中戦争、４１年太平洋戦争へと続きます。４４年になると南方の島々が陥落、１１月２４日に東京が空襲を受けました。そして１２月７日に東南海地震が発生し、この地方を襲いました。わが国では軍部が情報統制したものの、アメリカでは新聞一面に「日本で巨大地震」と報じられました。
この地震で、愛知県半田市の中島飛行機山方工場や名古屋市南区の三菱重工名古屋航空機製作所道徳工場が倒壊。翌週１３日には三菱発動機の大幸工場が空襲され、１か月後の４５年１月１３日に三河地震が発生。そして８月、敗戦を迎えます。
このように地震の続発と歴史の変遷とは重なって見えます。阪神大震災のあった１９９５年以降、ほぼ毎年のように大きな地震が発生しています。次の巨大地震に備えて、今こそ本格的な対策を一人一人が始めるときです。
関連記事：「東海・東南海・南海の同時発生の可能性」
「明日の地震確率は？」 地震予報は可能か？
天気予報のような「地震予報」の実現を目指し、国内外のトップクラスの大学や研究機関が、地震を予測する精度を競う検証実験が始まっています。地震予報の実用化は近いのでしょうか？（以下抜粋）
■内外研究者競う
広島市で１０月下旬にあった日本地震学会で、国内外の５機関、計２５チームが取り組んだ３カ月予測の結果が初めて公表された。東京大、京都大、スイス連邦工科大など参加機関の研究者が立ち会った公開の答え合わせのようなものだ。
ルールは（１）日本列島（２）日本列島と周辺海域（３）関東地方、の三つのテスト地域をそれぞれ約１０キロ四方の格子（（３）は約５キロ）に区切り、３カ月間にマグニチュード（Ｍ）４以上の地震がどこで何回起きるかを当てる。さらに地震の規模や場所の分布など四つの評価指標がある。これらをバランス良く予測したものが「良い予測」というわけだ。
０９年１１月〜１０年１月の対象期間中、日本列島ではＭ４〜５級の地震が１５回起きた。（１）のテストに参加した４機関９チームのうち、これに最も近かったのが１２．４５回と予測した京大のチーム。逆に最も遠かったチームは３０．７９回と予測した。京大チームは他の指標でも、誤差の範囲内とされる高水準の成績を残し、東大など他の２チームと共に総合評価で「合格」と判定された。
国内で仕切り役を担う東大地震研究所の平田直所長（地震学）は「治験で薬の有用性を確認するように、地震の予測も科学の実証に乗せる」と狙いを話す。１日、１年、３年単位の検証実験も同時進行しており、それぞれ予測プログラムを国際公募している。
■日本以外でも
検証実験は、米研究機関が中心になった世界的な研究計画の一部。日本の他にも米カリフォルニア州やイタリアなどの地震多発地域を「実験場」とみなし、追試を繰り返して世界標準の地震予測モデルをつくることが目的だ。０６年に始まり、日本は地震予知研究の一環として０８年から枠組みに参加した。
今回、日本列島を対象にしたテストでは、Ｍ４〜５級の地震の予測は既に一定のレベルにあることを裏付けた。ほとんどのチームが「過去に地震がたくさん起きた場所は今後も多く起きる」という前提でプログラムを作っているためだ。しかし、多くの人が知りたいのは、北海道南西沖地震や阪神大震災のようなＭ７〜８級の大地震。頻度が極めて少ないこれら大地震の予測は、現状の統計学的手法では難しいという。
また、予測網を狭めた場合の正確性にも課題を残した。関東地方に限ったテストでは、参加した７チームすべてが「不合格」。参加した同研究所の楠城一嘉・特任助教は「期間中に発生した伊豆の群発地震の影響があった。三つのプレート（岩板）が複雑に入り組んでいる関東地方はそもそも予測が難しい」と語る。
平田所長は「今回は日本を実験場にした第１ラウンドで、１０回ほど繰り返せばどれがいいモデルか分かるようになる。世界的な研究環境が整いつつある中で、予報に向けた道筋をつけたい」と話している。（毎日新聞）
現時点では、地震予報に対する過度の期待は禁物です。そもそも地震への備えが満足にできていなければ、その予測の効果も半減します。常日頃から心と身の回りの準備をしておくことが肝要ですね。
